ソフトバンクが次世代蓄電池で空飛ぶ基地局運用に挑戦

ソフトバンクが次世代蓄電池で空飛ぶ基地局運用に挑戦

ソフトバンクの先端技術研究所は、成層圏通信プラットフォームHAPSの本格運用に向け、超軽量の次世代蓄電池の開発を推進している。2026年には米国Sceye社の機体を用いた日本国内のプレ商用サービス開始が予定され、機体を長期間滞空させるためのエネルギー基盤構築が急務となっている^[1]

従来のリチウムイオン電池はスマートフォンやEV向けに長寿命を重視して設計されているが、HAPSでは単位重量あたりの容量を示す重量エネルギー密度が重要である。ソフトバンクは200サイクル後に400Wh/kgを維持できる電池を求め、市場に適した製品がなかったため自社開発に乗り出した。

開発はリチウム金属電池から、有機正極二次電池へと研究の軸を移し、希少金属を使用せず高出力化を目指している。有機材料を用いることで資源供給リスクを回避しつつ軽量化と低コスト化を実現する方向で進められている。

有機正極二次電池の技術的特徴と開発状況

Fuel Connect編集部の整理

この記事はソフトバンクのHAPS向け次世代蓄電池開発の現状を整理したものであり、技術的指標や共同研究機関の情報をまとめている。開発の進捗や目標値を把握することで、電力・通信インフラ関連の実務担当者に有用な情報となる。

重量エネルギー密度や使用素材、共同研究体制の情報は、蓄電池技術の研究・製造に関わる企業や大学研究者に関連する。国内プレ商用サービス開始の予定は、通信運用計画や資源調達戦略の検討に必要な事実である。