日産自動車が実車サイズの全固体電池部品で性能達成し2028年度の量産化に向けて前進

日産自動車が全固体電池の実車サイズ部品で目標性能を達成し2028年度の量産開始へ前進

日産自動車は2026年4月20日までに技術説明会を開催し、次世代電池の有力候補とされる全固体電池において実際の車両に搭載する規模である23層まで重ねた基幹部品の試作に成功したことを明らかにしました。この試作部品は必要な充放電性能を達成しており、2025年に電池の最小構成単位であるセルの試作品で性能を確認した段階から、実用化に向けた進捗が一段階進んだ形となりました。^[1]

全固体電池は現行のリチウムイオン電池と比較して単位体積当たりの容量が2倍に向上するため、同じサイズの電池を搭載した場合に電気自動車の航続距離を従来の2倍に伸ばせる可能性があります。さらに高出力の充電にも耐えられる特性を備えており、充電時間を現行の3分の1に短縮できる見通しであるため、電気自動車の利便性が大幅に向上することが見込まれています。

日産自動車は電池の開発と並行して、2028年から一般家庭でも利用しやすい安価な双方向充電器を販売するほか、2026年度には独自の車載ソフトウェア開発プラットフォームを導入する計画です。また2027年度には人工知能を活用した自動運転機能の導入も予定しており、将来的には全モデルの9割に人工知能による自動運転機能を搭載する長期ビジョンを打ち出しています。

全固体電池の導入による電気自動車の性能変化と今後の開発スケジュール

Fuel Connect編集部の整理

本記事は日産自動車が次世代電池の本命とされる全固体電池において、実車搭載を想定したサイズでの性能達成という具体的な進捗を示したものであり、2028年度の量産化に向けた実現可能性を補強する内容となっています。エネルギー密度の向上と充電時間の短縮は電気自動車普及の大きな壁となっている航続距離と利便性の問題を解決する技術であるため、自動車業界全体における競争環境に影響を与える重要な節目と言えます。

物流業界や車両管理を担う実務者にとっては、将来的な配送車両の稼働効率や充電インフラの運用計画を検討する上で、2020年代後半の技術実用化のタイムラインは極めて重要な判断材料となります。また双方向充電器の普及や人工知能による自動運転プラットフォームの導入計画は、単なる車両導入に留まらず、企業のエネルギー管理や運行管理システムの高度化に直結する動向として注視すべき要素です。