中東地域の飲料水供給を支える海水淡水化施設の稼働実態と2028年までの設備投資予測

中東諸国の飲料水供給を支える海水淡水化施設の稼働状況と拡大見通し

MITテクノロジーレビューは2026年4月10日、世界全体では淡水取水量の1％に留まる海水淡水化技術が中東地域では極めて高い依存度を示しており、カタールでは飲料水の99％を同技術で供給している実態を報じた。世界人口のわずか6％が居住する中東地域には全世界の淡水化施設の27％超に相当する4897施設が集中しており、恒久的な河川が存在しないアラビア半島の都市生活において不可欠なインフラとなっている。^[1]

サウジアラビアのラス・アル・ハイル発電・海水淡水化プラントのように1日当たり100万立方メートルを超える生産能力を持つ巨大施設が増加しており、施設の平均規模は15年前と比較して約10倍に拡大している。これらの大型プラントは小型施設よりも効率的な水生産が可能である一方、リヤド市の需要を満たす規模の施設では2.4ギガワットの出力を備えた発電所を併設するなど膨大なエネルギーを必要とする実態がある。

2024年から2028年にかけて中東の淡水化能力は40％超拡大する見通しであり、サウジアラビアやイラク、エジプトなどで大規模なプラントの稼働が予定されるなか、設備投資額は250億ドルを超えると予測されている。一方で海水淡水化技術の拡大と化石燃料から電力依存への移行に伴い、2035年までに世界の電力需要を一般家庭約6000万世帯分に相当する190テラワット時押し上げる可能性があることが示された。

中東地域における海水淡水化の依存度と施設規模の変遷

Fuel Connect編集部の整理

本記事は中東地域における水インフラの現状を具体的な数値で整理したものであり、同地域で事業を展開する企業やインフラ関連の投資を検討する読者にとって、生存基盤である水供給の構造を把握する上で有用な情報である。海水淡水化が都市用水のみならず製造業やデータセンターといった産業分野でも不可欠な要素となっている事実は、中東市場への進出や拠点設置を計画する実務担当者にとって重要な判断材料となる。

特に淡水化能力の拡大に伴う電力需要の増大はエネルギー需給バランスに直接的な影響を及ぼすため、現地のエネルギー価格や燃料調達に関わる業務に携わる担当者は将来的な負荷増大を注視する必要がある。海水淡水化技術の動向は単なる環境対策の枠を超え、中東における経済活動の継続性や物流網の拠点維持に直結するインフラ情報として、現地の社会情勢を俯瞰的に理解するための基礎データとなる。