野村総合研究所が第1次オイルショックと令和のオイルショックを比較

野村総合研究所が第1次オイルショックと令和のオイルショックを比較

野村総合研究所の木内登英氏は2026年5月7日、第1次オイルショックと令和のオイルショックを比較し、原油・ナフサ供給をめぐる日本経済への影響を整理したコラムを公開した。コラムでは、1970年代の経験と現在のイラン情勢を踏まえ、原油価格、輸入依存度、需要抑制策、エネルギー安全保障に関する論点を示している^[1]

第1次オイルショックは1973年10月の第四次中東戦争を契機に生じ、アラブ産油国による原油の減産や禁輸が各国の経済活動に影響を与えたと説明されている。今回の状況については、イスラエルとアラブの対立に関連する点では共通点がある一方、米国が直接関与し、イランが当事国である点を相違点として挙げている。

日本の1次エネルギーに占める石油製品の割合は第1次オイルショック時の約75％から2023年度には約36％へ低下したが、中東からの原油輸入依存度は2026年3月資料で94％程度とされている。コラムでは、ホルムズ海峡を経由する原油輸入の比率や代替ルートによる調達状況を踏まえ、供給不足の潜在的なリスクを比較している。

原油価格上昇率と中東依存度にみる比較

Fuel Connect編集部の整理

この記事は、原油価格の変動だけでなく、原油・ナフサの調達経路、中東依存度、石油備蓄、需要抑制策を組み合わせて比較している点に位置づけがある。燃料調達、物流、車両管理、製造業のエネルギー利用に関わる読者にとって、価格と供給量を分けて把握する材料となる。

本文では、石油製品の1次エネルギー比率が低下した一方で、中東からの原油輸入依存度が高いことや、ホルムズ海峡を経由する比率が示されている。企業の燃料調達担当者や車両運用担当者が、調達先、使用量、代替手段、備蓄に関する情報整理を行う際に参照しやすい内容である。